主催

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター

ロゴ:JPNIC https://www.nic.ad.jp/

コンピュータネットワークの円滑な利用のための研究および方針策定などを通じて、 ネットワークコミュニティの健全な発展をめざし設立された団体です。 学術研究・教育・科学技術の振興・情報通信の発展に貢献することにより、 日本の経済社会の発展と国民生活の向上に寄与することを目的とします。

後援

一般社団法人ICT-ISAC

ロゴ:ICT-ISAC
https://www.ict-isac.jp/

ICTの普及、発展により、日常生活、経済、 行政、安全保障・治安確保などのあらゆる活動がサイバー空間に依存するようになり、 高度化・複雑化するICTへの脅威は深刻な社会的脅威となっています。 このような現状に鑑み、 ICT-ISACは、 ICTに関わるセキュリティの対策・対応レベルの向上に資する活動を行うために、 社員間の幅広い相互連携を図り、安定した情報流通、 情報伝達を維持することで、 安全なICT社会の形成に寄与することを目的としています。

ICT教育推進協議会(ICTEPC)

ロゴ:ICTEPC
http://ictepc.jp/

情報技術が普及し、 インフラとして日常生活の中で透明化しつつある社会において、 本協議会は、 安全で信頼できる安定した情報・通信ネットワークと、 これらのICT技術基盤を維持し、 発展させていくための人材教育の在り方と教育方法を提言し、 教育現場における教育者の育成と発展実践を支援することを目的としています。

IPv6普及・高度化推進協議会(v6pc)

ロゴ:ipv6 promotion council
http://www.v6pc.jp/

IPv6に関する内外動向の幅広い調査分析に基づいて骨格的な戦略を策定するとともに、 各WGや協議会会員によるアクションのフォローを行っています。 2008年度からは、 政府の「インターネットの円滑なIPv6移行に関する調査研究会」による検討成果から行動計画を策定し、 テレコム・インターネット業界と協力し合いながら、 IPv4枯渇とIPv6移行に関する具体的な取り組みを開始しました。 インターネット上での経済活動が拡大する中で、 IPv6が果たすべき新たな役割をも再確認し、 新世代の社会基盤形成とその発展に資する事をめざし、 活動を行っています。

一般財団法人インターネット協会(IAjapan)

ロゴ:IAjapan
http://www.iajapan.org/

インターネットの発展を推進することにより、 高度情報化社会の形成を図り、 我が国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的としています。

(ISC)2

ロゴ:(ISC)2
https://japan.isc2.org/

(ISC)2 (International Information Systems Security Certification Consortium:アイエスシー・スクエア)は1989年に設立された米国登録のNPO団体です。 本部は米国フロリダ州にあり、 (ISC)2認定資格保持者は世界160カ国で12万人以上、 世界中に広がるネットワークを持った組織として認知されています。 情報セキュリティの共通言語となる、CBKも策定し、 情報セキュリティ人材評価におけるゴールドスタンダードとなる認証制度を開発、 提供しています。

Internet Society Japan Chapter (ISOC-JP)

ロゴ:ISOC-JP
https://www.isoc.jp/

Internet Society Japan Chapter (ISOC-JP)は、 Internet Society (ISOC)の日本支部です。 ISOCの理念である「世界中のすべての人が恩恵を被ることができるよう、 インターネットのオープンな開発、 進化および利用を促進する」に従い、 日本国内におけるインターネットの普及啓発、 日本の状況の海外発信といったアクティビティを中心に活動しています。

仮想化インフラストラクチャ・オペレーターズグループ(VIOPS)

ロゴ:viops
http://www.viops.jp/

仮想化インフラストラクチャ・オペレーターズグループ(VIOPS)は、 昨今急激に進むコンピューティング・ネットワーキングの仮想化技術に対して、 技術者およびオペレーター間での交流を活発化し、 相互理解を深めることを目的としています。

一般社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)

ロゴ:CSAJ
http://www.csaj.jp/

CSAJは、自社で市場ニーズを分析し、企画、開発、 商品化した既成ソフトウェア(企画開発型ソフトウェア)を販売、 あるいはそれを利用したサービスを提供している企業を中心とした団体です。 われわれCSAJは、「シンクタンク化」、「グローバル化」、「ビジネスチャンス拡大」の三つの方針を掲げ、 イノベーションとIT化の促進を通じて我が国経済の発展と国民生活の向上に寄与してまいります。

一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター (JPCERT/CC)

ロゴ:JPCERT/CC
https://www.jpcert.or.jp/

日本における情報システムならびに制御システムの円滑な運用とコンピュータ・セキュリティ・インシデントによる被害の最小化を図ることを目的に

  1. インシデントへの対応の支援
  2. インターネット定点観測システムの運用
  3. ソフトウエアなどの脆弱性に関する調整
  4. インシデントを未然に防ぐための早期警戒活動
  5. 海外および国内の企業などの組織内CSIRTの構築・運用支援

など、情報セキュリティ対策の推進活動や国内外関係組織に対するコーディネーションを行っています。 また、FIRSTのBoard of Directorsメンバーとしての運営協力や、 APCERTの運営委員チームおよび事務局活動、 フィッシング対策協議会の運営、 日本シーサート協議会の事務局も担当しています。

一般社団法人情報サービス産業協会(JISA)

ロゴ:JISA
http://www.jisa.or.jp/

情報サービス産業(情報サービス業およびインターネット付随サービス業をいう。以下同じ。)に係る事業の基盤整備等を通じ、 情報サービス産業の健全な発展を図るとともに、 我が国の情報化を促進し、 もって経済・社会の発展に寄与することを目的とした団体です。

国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)

ロゴ:NICT
http://www.nict.go.jp/

NICTは情報通信分野を専門とする唯一の公的研究機関として、 豊かで安心・安全な社会の実現や我が国の経済成長の原動力である情報通信技術の研究開発を推進するとともに、 情報通信事業の振興業務を実施しています。 近年、AIやIoT、ビッグデータの利活用など、 情報通信に関する研究開発や価値の創造が活発化する中、 公的機関としてオープンイノベーションの拠点となり、 内外に開かれた研究開発等を推進するとともに、 我が国の情報通信産業の発展と人材の育成にも貢献していくように努めるなど、 社会・経済活動の基盤である情報通信の発展に向けて取り組んでいます。

一般社団法人セキュリティ対策推進協議会(SPREAD)

ロゴ:SPREAD
https://www.spread.or.jp/

『置き去りにしないセキュリティ』をミッションとし、 セキュリティ対策ができない方、 不安な方の身近な相談相手となる『情報セキュリティサポーター』を育成・支援する事により、 情報格差によるサイバー犯罪被害を減らし、 誰もが安心して安全にITを利活用できる社会をめざしさまざまな活動を行っています。

一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)

ロゴ:JEITA
http://www.jeita.or.jp/

一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は、 電子機器、電子部品の健全な生産、貿易および消費の増進を図ることにより、 電子情報技術産業の総合的な発展に資し、 わが国経済の発展と文化の興隆に寄与することを目的とした業界団体です。 高度な情報活用による世界に先駆けた「超スマート社会」の実現(Society 5.0)に向け、異業種、ベンチャー、海外等とも連携し、 成長分野に関わる課題の検討や政府への提言など、 会員企業の新たな取り組みを促進するための活動にスピード感を持って取り組んでいます。

一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)

ロゴ:JAIPA
https://www.jaipa.or.jp/

当協会は主に各部会やワーキンググループなどを通じ、 インターネット事業者共通の問題への取り組みを行い、 自主基準ガイドライン策定への参加、 事業者の経営支援および事業者間の情報交換や交流の場を設けています。 今後さらに、 インターネット関連のビジネスを一層発展させインターネット社会全体の問題に対し、 インターネットを提供する事業者として利用者に近い立場からこれら共通の問題に取り組み、 健全で安心できる世界最先端のICT国家の更なる発展に寄与することを目的としています。

日本シーサート協議会(NCA)

ロゴ:NCA
http://www.nca.gr.jp/

日本シーサート協議会は、 日本で活動するCSIRT間の情報共有および連携を図るとともに、 組織内CSIRTの構築を促進、支援するコミュニティです。

一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)

ロゴ:JIPDEC
https://www.jipdec.or.jp/

JIPDECは、1967年よりわが国の情報化推進の一翼を担い、 技術的・制度的課題の解決に向けたさまざまな活動を展開しています。 プライバシーマーク制度やISMS制度の運用、 IoTやオープンデータ、 個人情報の取り扱い等情報の保護と活用に関する調査研究・政策提言を行っています。 また、 インターネット上の情報発信者の信頼性の確保に向けて、 「インターネットトラスト」を提唱し、 電子メールやWebサイト、 取引文書等のなりすまし対策に取り組んでいます。

一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)

ロゴ:JSSEC
https://www.jssec.org/

JSSECは、スマートデバイスの安全また安心して利活用を図るために、 セキュリティへの理解をより一般的にするために、利用者、 技術者それぞれの観点における啓発活動を実施しています。 現在、IoT(モノのインターネット)の拡大により、 従来では考えられなかったあらゆる「モノ」がインターネットに繋がる世界となり、 新たな社会に変革しようとしています。 その社会と人の接点になるのがスマートフォンなどです。

JSSECは、この人との接点となるスマートフォンなどを中心に、 この新たな社会でのセキュリティ普及啓発を目的に活動します。

日本セキュリティオペレーション事業者協議会(ISOG-J)

ロゴ:ISOG-J
http://isog-j.org/

日本セキュリティオペレーション事業者協議会(Information Security Operation providers Group Japan 略称:ISOG-J)は、 セキュリティオペレーション事業を行う事業者の業界団体として、 セキュリティオペレーション技術向上、オペレーター人材育成、 および関係する組織・団体間の連携を推進することによって、 セキュリティオペレーションサービスの普及とサービスレベルの向上を促し、 安全で安心して利用できるIT環境実現に寄与することを目的として活動しております。

日本DNSオペレーターズグループ(DNSOPS.JP)

ロゴ:DNSOPC.JP
http://dnsops.jp/

インターネットのさまざまなサービスは、 DNSによる名前解決を暗黙の前提としています。 しかし、そのように重要なサービスであるにもかかわらず、 DNS運用に関する知識・情報の共有は十分になされているとはいえません。 DNSOPS.JPでは、この現状を改善するため、 DNSに関連するさまざまな知識・情報の共有や問題解決を図り、 DNSの健全で安定した運用の継続をめざします。

日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ(JANOG)

ロゴ:JANOG
https://www.janog.gr.jp/

インターネットに於ける技術的事項、および、 それにまつわるオペレーションに関する事項を議論、検討、 紹介することにより、 日本のインターネットに於ける技術者、 および、利用者に貢献することを目的としたグループです。

特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)

ロゴ:JNSA
http://www.jnsa.org/

ネットワークセキュリティに関する啓発、教育、 調査研究および情報提供に関する事業を実施することによって、 情報セキュリティの推進と技術水準の向上に寄与し、 もって公益の増進に寄与することを目的として活動を行っております。 主にワーキンググループが中心になり、 調査研究や啓発活動などを行っています。

日本UNIXユーザ会 (jus)

ロゴ:jus
https://www.jus.or.jp/

UNIXおよびオープンシステムを中心とした計算機関連分野の技術/文化/産業の健全な育成を推進し、 広く社会の発展に貢献することを目的に活動する非営利団体です。 jusは日本のUNIXおよびオープンシステムに関するユーザーグループの草分け的存在であり、 UNIXユーザーを中心とする会員がさまざまな活動を行っています。

フィッシング対策協議会

ロゴ:フィッシング対策協議会
https://www.antiphishing.jp/

フィッシング対策協議会は、 国内外で大きな被害を生んでいるフィッシング詐欺に関する事例情報、 技術情報の収集および提供を中心に行うことで、 日本国内におけるフィッシング詐欺被害の抑制を目的として活動しております。

WIDEプロジェクト(WIDE)

ロゴ:WIDE
http://www.wide.ad.jp/index-j.html

「地球上の全てのコンピュータに接続し、 人や社会の役に立つ分散システムを構築する。 そのために必要な課題と問題点を追求すること」という基本理念に基づき、 インターネット技術に関する研究・開発に取り組むとともに、 医療、経済、教育、 法律など多様な分野で応用できる総合的な研究成果をめざし社会に貢献するコンソーシアムです。

協賛

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メディアスポンサー

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