主催/後援

主催

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター

ロゴ:JPNIC https://www.nic.ad.jp/

コンピュータネットワークの円滑な利用のための研究および方針策定などを通じて、 ネットワークコミュニティの健全な発展をめざし設立された団体です。 学術研究・教育・科学技術の振興・情報通信の発展に貢献することにより、 日本の経済社会の発展と国民生活の向上に寄与することを目的とします。

後援

ICT教育推進協議会(ICTEPC)

ロゴ:ICTEPC
http://ictepc.jp/

情報技術が普及し、 インフラとして日常生活の中で透明化しつつある社会において、 本協議会は、 安全で信頼できる安定した情報・通信ネットワークと、 これらのICT技術基盤を維持し、 発展させていくための人材教育の在り方と教育方法を提言し、 教育現場における教育者の育成と発展実践を支援することを目的としています。

特定非営利活動法人ITコーディネータ協会(ITCA)

ロゴ:ITCA
https://www.itc.or.jp/

ITコーディネータ協会は、 1999年6月の通商産業省産業構造審議会中間報告の趣旨を踏まえ2001年2月に設立。 ITコーディネータの育成・認定・普及・啓蒙等を通じて、 企業や団体の新たなビジネスモデルの構築や戦略的なIT経営の浸透により、 経済の活性化、グローバル展開、 ビジネスイノベーションの実現など、 広く公益の増進に寄与することを目的として活動しています。

IPv6普及・高度化推進協議会(v6pc)

ロゴ:v6pc
https://www.v6pc.jp/

IPv6に関する内外動向の幅広い調査分析に基づいて骨格的な戦略を策定するとともに、 各WGや協議会会員によるアクションのフォローを行っています。 2008年度からは、 政府の「インターネットの円滑なIPv6移行に関する調査研究会」による検討成果から行動計画を策定し、 テレコム・インターネット業界と協力し合いながら、 IPv4枯渇とIPv6移行に関する具体的な取り組みを開始しました。 インターネット上での経済活動が拡大する中で、 IPv6が果たすべき新たな役割をも再確認し、 新世代の社会基盤形成とその発展に資する事をめざし、 活動を行っています。

一般財団法人インターネット協会(IAjapan)

ロゴ:IAjapan
https://www.iajapan.org/

インターネットの発展を推進することにより、 高度情報化社会の形成を図り、 我が国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的としています。

Internet Society Japan Chapter (ISOC-JP)

ロゴ:ISOC-JP
https://www.isoc.jp/

Internet Society Japan Chapter (ISOC-JP)は、 Internet Society (ISOC)の日本支部です。 ISOCの理念である「世界中のすべての人が恩恵を被ることができるよう、 インターネットのオープンな開発、 進化および利用を促進する」に従い、 日本国内におけるインターネットの普及啓発、 日本の状況の海外発信といったアクティビティを中心に活動しています。

仮想化インフラストラクチャ・オペレーターズグループ(VIOPS)

ロゴ:VIOPS
http://www.viops.jp/

仮想化インフラストラクチャ・オペレーターズグループ(VIOPS)は、 昨今急激に進むコンピューティング・ネットワーキングの仮想化技術に対して、 技術者およびオペレーター間での交流を活発化し、 相互理解を深めることを目的としています。

一般社団法人重要生活機器連携セキュリティ協議会(CCDS)

ロゴ:CCDS
https://www.ccds.or.jp/

消費者が日常生活で利用する機器(生活機器)の中で、 予期せぬ動作が発生すると利用者の身体や生命、 財産に影響を及ぼす可能性があるものを「重要生活機器」と位置づけ、 ネットワーク接続したり、 他の機器と連携しても安全・安心に利用できる環境を実現する。 そのために各分野・業界の企業・団体からセキュリティに関する取組みの参照先となり、 セキュリティ意識の向上を図ることを目的として活動しています。

一般社団法人情報処理安全確保支援士会(JP-RISSA)

ロゴ:RISSA
https://www.jp-rissa.or.jp/

国家資格「情報処理安全確保支援士(RISS・アール アイ エス エス)」の相互共助による、 「情報セキュリティに関する知識、能力、技能」向上をサポートし、 日本社会における安心・安全なコンピュータシステム、および、 サイバー空間の確保をめざして活動する団体です。

一般社団法人セキュリティ対策推進協議会(SPREAD)

ロゴ:SPREAD
https://www.spread.or.jp/

『置き去りにしないセキュリティ』をミッションとし、 セキュリティ対策ができない方、 不安な方の身近な相談相手となる『情報セキュリティサポーター』を育成・支援する事により、 情報格差によるサイバー犯罪被害を減らし、 誰もが安心して安全にITを利活用できる社会をめざしさまざまな活動を行っています。

一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)

ロゴ:JEITA
https://www.jeita.or.jp/

JEITAは、電子部品、電子デバイスをはじめ、電子機器、 ITソリューション・サービスなどを中核として、 あらゆる産業を繋げ、業種・業界を超えて社会課題に向き合う、 課題解決型の業界団体です。

超スマート社会の実現(Society 5.0)に向け、 成長分野に関わる政策提言や課題解決はもちろん、 新たな市場を創出するための事業にも取り組んでいます。

一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)

ロゴ:JAIPA
https://www.jaipa.or.jp/

当協会は主に各部会やワーキンググループなどを通じ、 インターネット事業者共通の問題への取り組みを行い、 自主基準ガイドライン策定への参加、 事業者の経営支援および事業者間の情報交換や交流の場を設けています。 今後さらに、 インターネット関連のビジネスを一層発展させインターネット社会全体の問題に対し、 インターネットを提供する事業者として利用者に近い立場からこれら共通の問題に取り組み、 健全で安心できる世界最先端のICT国家の更なる発展に寄与することを目的としています。

一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)

ロゴ:JSSEC
https://www.jssec.org/

JSSECは、 スマートデバイスの安全また安心して利活用を図るために、 セキュリティへの理解をより一般的にするために、利用者、 技術者それぞれの観点における啓発活動を実施しています。 現在、IoT(モノのインターネット)の拡大により、 従来では考えられなかったあらゆる「モノ」がインターネットにつながる世界となり、 新たな社会に変革しようとしています。 その社会と人の接点になるのがスマートフォンなどです。

JSSECは、この人との接点となるスマートフォンなどを中心に、 この新たな社会でのセキュリティ普及啓発を目的に活動します。

日本DNSオペレーターズグループ(DNSOPS.JP)

ロゴ:DNSOPS.JP
https://dnsops.jp/

インターネットのさまざまなサービスは、 DNSによる名前解決を暗黙の前提としています。 しかし、そのように重要なサービスであるにもかかわらず、 DNS運用に関する知識・情報の共有は十分になされているとはいえません。 DNSOPS.JPでは、この現状を改善するため、 DNSに関連するさまざまな知識・情報の共有や問題解決を図り、 DNSの健全で安定した運用の継続をめざします。

日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ(JANOG)

ロゴ:JANOG
https://www.janog.gr.jp/

インターネットに於ける技術的事項、および、 それにまつわるオペレーションに関する事項を議論、検討、 紹介することにより、 日本のインターネットに於ける技術者、 および、利用者に貢献することを目的としたグループです。

特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)

ロゴ:JNSA
https://www.jnsa.org/

ネットワークセキュリティに関する啓発、教育、 調査研究および情報提供に関する事業を実施することによって、 情報セキュリティの推進と技術水準の向上に寄与し、 もって公益の増進に寄与することを目的として活動を行っております。 主にワーキンググループが中心になり、 調査研究や啓発活動などを行っています。

フィッシング対策協議会

ロゴ:フィッシング対策協議会
https://www.antiphishing.jp/

フィッシング対策協議会は、 国内外で大きな被害を生んでいるフィッシング詐欺に関する事例情報、 技術情報の収集および提供を中心に行うことで、 日本国内におけるフィッシング詐欺被害の抑制を目的として活動しております。

WIDEプロジェクト(WIDE)

ロゴ:WIDE
http://www.wide.ad.jp/

「地球上の全てのコンピュータに接続し、 人や社会の役に立つ分散システムを構築する。 そのために必要な課題と問題点を追求すること」という基本理念に基づき、 インターネット技術に関する研究・開発に取り組むとともに、 医療、経済、教育、 法律など多様な分野で応用できる総合的な研究成果をめざし社会に貢献するコンソーシアムです。