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各位

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター

「Internet Week 2017 ~向き合おう、"グローバル"インターネット~」
開催のお知らせ

インターネットの基盤技術を支えるイベントである「Internet Week」を、 今年も11月28日(火)から12月1日(金)の4日間、 東京・浅草橋の「ヒューリックホール&ヒューリックカンファレンス」で開催します。 本日は皆様に、この「Internet Week 2017」のご案内をいたします。

Internet Weekとは?

Internet Weekは、 インターネットに関する技術の研究・開発、構築・運用・サービスに関わる人々が、 最新動向について学び、議論し、理解と交流を深めるための年に1度のイベントです。

第一線で活躍されているスピーカーをお招きし、チュートリアル、最新動向セミナー、 BoF、ランチセミナー等を通じて、 インターネットの最新技術動向をお届けする非商用のイベントです。

"グローバル"なインターネットを、もう一度見つめ直す1週間

Internet Week 2017のテーマ
「向き合おう、"グローバル"インターネット」

地理的な距離を超え、情報を送受信する手段として誕生したインターネット。 今日では人々の生活に欠かせない存在となりました。 インターネットを利用した多様なサービスが生まれ、 世界中の人々にさまざまな形で使われています。

しかしながら昨今、 インターネットが「グローバル」であることの意味や良さに揺らぎが生じてはいないでしょうか?

今年のInternet Weekは、「グローバル」なインターネットとあらためて向き合い、 インターネットが「グローバル」であることにいま一度思いを巡らせ、 今後のより良いあり方を参加者全員で考え、 議論していく契機にしたいと考えます。 今年も多くの方のご参加をお待ちしています!

公式Webサイトオープン!!9月下旬、プログラム公開&事前登録開始

Internet Week 2017 公式Webサイト
https://www.nic.ad.jp/iw2017/

イベント情報は、Facebook <https://www.facebook.com/InternetWeek>、 Twitter <https://twitter.com/InternetWeek_jp> でも発信します。 Twitterでのアカウント名はInternetWeek_jp、ハッシュタグは、#iw2017jp です。

スポンサー募集中

今年で21回目を迎える「Internet Week」は、 ネットワークの技術者を中心にインターネットの技術や社会動向に関心を持つ方が一堂に会するイベントです。 直接コアな技術者に訴求できるまたとない機会です。 また、中立性の高いイベントへの協賛は、企業のイメージアップにもつながります。

セミナー開催、ブース出展、パンフレット配布など、ご予算に応じて対応いたします。 詳細は https://www.nic.ad.jp/iw2017/supporter/ をご覧ください。

Internet Week 2017 開催概要

正式名称 Internet Week 2017
テーマ 向き合おう、"グローバル" インターネット
開催地 ヒューリックホール&ヒューリックカンファレンス
東京都 台東区 浅草橋1-22-16 ヒューリック浅草橋ビル
開催日程
2017年11月28日(火)から12月1日(金)の4日間
[同時開催イベント]
IPv6 Summit in TOKYO 2017
第33回JPNICオープンポリシーミーティング(JPOPM33)
第22回日本インターネットガバナンス会議(IGCJ22)
開催目的
  1. インターネットの発展を推進する
  2. インターネットに関する議論の場・交流の場を提供する
  3. セミナー開催によるインターネット基盤技術の普及を図る
対象者 インターネットの技術者およびインターネット技術と社会動向に興味のある方
内容 インターネットに関するチュートリアル、最新動向セミナー、 ランチセミナー、BoF等
主催 一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)
後援(予定) 総務省/文部科学省/経済産業省
一般社団法人ICT-ISAC
ICT教育推進協議会(ICTEPC)
IPv6普及・高度化推進協議会(v6pc)
一般財団法人インターネット協会(IAjapan)
(ISC)2
Internet Society Japan Chapter(ISOC-JP)
仮想化インフラストラクチャ・オペレーターズグループ(VIOPS)
一般社団法人クラウド利用促進機構(CUPA)
一般社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)
一般社団法人情報サービス産業協会(JISA)
国立研究開発法人情報通信研究機構 (NICT)
一般社団法人セキュリティ対策推進協議会(SPREAD)
一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)
一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)
日本シーサート協議会(NCA)
一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)
一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)
日本セキュリティオペレーション事業者協議会(ISOG-J)
日本DNSオペレーターズグループ(DNSOPS.JP)
日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ(JANOG)
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)
日本UNIXユーザ会(jus)
フィッシング対策協議会
WIDEプロジェクト(WIDE)
参加予定者数 延べ2,700名

以上

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