コンピュータネットワーク上にあるコンピュータを特定するために、 コンピュータに名前を付けることがありますが、 多数のコンピュータを接続するネットワークの場合には、 グループに分けて扱う方が簡単です。 このようなグループに付けられた名前を「ドメイン名」と呼びます。 インターネットで単にドメイン名と言う場合は、通常、 DNSによる階層化された構造のドメイン名を指します。

詳しくは以下のページをご覧になってください。

ドメイン名には、 分野別トップレベルドメイン(gTLD: generic TLD)と呼ばれるものと、 国コードトップレベルドメイン(ccTLD: country code TLD) と呼ばれるものの二つに大別されます。 gTLDには、世界の誰もが登録できる「.com」「.net」「.org」 「.info」と、 登録にあたって一定の要件が必要とされる「.edu」「.gov」「.mil」 「.int」「.biz」「.name」「.pro」「.museum」「.aero」「.coop」 「.jobs」「.travel」「.mobi」「.cat」「.asia」「.tel」「.xxx」 が主なgTLDとして存在しています。

また、「新gTLD」として、 2013年10月以降新しいドメイン名の追加が順次行われており、 2015年5月時点で600以上のgTLDが追加され、 gTLDの総数は650を超えています。 これらの新gTLDの一覧については、下記のページをご覧ください。
　http://newgtlds.icann.org/en/program-status/delegated-strings

一方、ccTLDは各国／地域に割り当てられたTLDであり、 原則としてISO(国際標準化機構)のISO3166で規定されている2文字のコードを利用しています。 JPドメイン名もこのccTLDに分類されます。 詳しくは以下のページをご覧になってください。

2002年4月1日を持ちまして、 JPドメイン名の登録管理業務は当センターから株式会社日本レジストリサービス (JPRS)へ移管いたしております。 JPドメイン名の登録管理の詳細については、 JPRSの方へお問い合わせください。

以下がJPRSの連絡先となります。

当センターの以下のページで、 ドメイン名トピックスおよびICANNトピックスを随時発信しております。

JPドメイン名のWHOISは以下の方法で検索できます。 調べたいキーワードをWebページ上から入力することで検索が可能です。

各レジストリのWHOISは以下の方法で検索できます。 レジストリのWHOISを検索してそのドメイン名を管理しているレジストラがわかれば、 レジストラのWHOISを検索することでさらに詳細な登録情報を検索することができます。

また、InterNICのWHOIS検索サービスでも各種gTLDのWHOISを検索することができます。

ドメイン名の登録情報のうち、 特定の項目を公開することはレジストリの義務として定められており、 また登録情報が公開されることは登録者も登録時に同意しているはずです。 従って、原則としてこれらの情報を非公開にすることはできません。

ただし、プライバシー保護との兼ね合いで、 一部のドメイン名では登録情報の一部を特定の条件の下で非表示とするサービスが、 レジストリにより提供されていることがあります。 これらのサービスでは、 登録情報としてはすべての情報をレジストリに登録しないといけないものの、 WHOISで表示される情報を従来よりも大幅に少なくすることが可能です。

一方、ドメイン名の登録担当者や技術連絡担当者、 公開連絡窓口等をレジストラやリセラの名前や住所で代行表示してくれるサービスを行っているところもあり、 このようなところを利用すれば個人情報を隠すこともできます。 ただし、登録名義が業者名義になるようなサービスを利用すると、 いざという時に当該ドメイン名の登録者が自分であることを証明できなくなりますので十分注意が必要です。

なお、表示・非表示にかかわらず、 WHOISに架空の名前や住所など虚偽の情報を登録することは、 ほとんどのTLDで登録規則違反となり、 ドメイン名の取り消しや削除の理由となりますので注意してください。

gTLDの登録数については、 各レジストリからICANNに提出されるレジストリリポートにおいて公開されています(一部のレジストリを除く)。 また、 JPドメイン名についてはレジストリであるJPRSのWebページで公開されています。

上記gTLDの登録数については、 当センターが各レジストリリポートを元に調査した登録数を「gTLDの登録数」として、 下記のURLで公開しています。 JPドメイン名の登録数を公開しているJPRSのWebページへのリンクも、 同Webページ内にあります。

JPドメイン名以外のccTLDの登録数については、 gTLDのように統一された形式のレポート等はなく、 基本的にはそれぞれのccTLDレジストリのWebサイト等で直接調べていただくのが正確です。 ただし、すべてのccTLDではありませんが、 調査できる範囲のものについてはJPNICが調査した数字を、 「ccTLDの登録数」として上記のURLにて公開しておりますので、 そちらもご参考になさってください。 なお、登録数を公開していないccTLDもありますので、 その点はご注意ください。

以前は登録ユーザーの国別登録数の内訳を公開していたTLDもありましたが、 現在公開しているgTLDはありません。 過去に公開していた登録数から類推するか、 正確な数字を知りたい場合は各レジストリに直接お問い合わせください。

ドメイン名として登録可能な文字は、 各TLDが公開している登録規則や技術細則で定められていますので、 そのルールに則って命名してください。

また、登録レベル以下のサブドメイン名については、 登録者が自由に命名することが可能ですが、 その場合もRFCに規定されている一般的なルールに沿うような形で命名された方がよろしいかと思います。

WHOISサービスを使って当該ドメイン名の現在の登録情報を調べることにより、 当該ドメイン名が既に登録されているかどうかを調べることができます。

WHOISサービスの使い方については、 Q.1-5およびQ.1-6をご覧ください。

登録の際に不正確な情報を入力することは、 多くのTLDにおいて登録規則違反となり、 登録取り消しの対象となります。

それだけではなく、 ドメイン名の記載事項変更やgTLDにおけるレジストラ移転、 JPドメイン名における指定事業者変更などの際には、 登録の際に入力したメールアドレス宛に手続き承認のためのメールが届きますし、 登録期限の更新などに関するお知らせなどもそこに届くことが一般的です。

このように、ドメイン名の登録情報は、 WHOISなどによって当該ドメイン名に関する委任情報を提供するためだけでなく、 本人確認などの認証や重要事項の連絡などにも用いられています。

そのため、不正確な情報の登録は、登録取り消しの対象となるだけではなく、 当該ドメイン名に関する各種手続きが行えなかったり、 重要なお知らせが手元に届かなかったりする原因となり得ます。

また、ドメイン名に関するトラブルに巻き込まれた際に、 そのドメイン名が「間違いなく自分が登録したドメイン名である」と証明するための根拠を、 自ら失うことにもなりかねません。

ドメイン名を登録する際には、正確な情報を入力するように注意してください。

なお、どうしてもWHOISで個人情報を公開したくないという場合には、 レジストリやリセラなどが提供する匿名サービスを利用するという方法があります。 詳しくはQ.1-7をご覧ください。

ドメイン名の表記においては、大文字と小文字は区別されません。

ただし、メールアドレスに関しては、 RFC (Request for Comments)と呼ばれる、 インターネットに関する技術標準をまとめた文書群において、 ローカルパート部分(メールアドレスにおける@より左側のユーザー名部分)については、 大文字と小文字を区別するように規定されています。

とはいえ、実際の運用においては、 大文字と小文字を特に区別しない運用をしているISPや企業も存在するため、 問題なくメールを送ることができる場合もあります。

DNSのルートゾーンを管理する、 IANA (Internet Assigned Numbers Authority) のWebページでTLDの一覧が公開されています。 また、それぞれのTLDのリンクをクリックすることにより、 登録管理組織(レジストリ)を調べることができます。

なお、TLDの一覧については、 当センターのWebページでも公開しています。

ドメイン名の各ラベルの並び順は、 アメリカの名前や住所の表記方法などに倣っているというわけではなく、 RFC (Request for Comments)と呼ばれる、 インターネットで利用される技術などに関して、 従うことが望ましいとされた技術標準を定めた文書群で規定された並び順となっています。

ドメイン名登録は先願主義がとられており、原則的には、 登録を希望する文字列が既に登録済みでなければ登録することが可能です。 しかしながら、第三者の権利または正当な利益を有する商標等と同一または混同を引き起こすほど類似している文字列を含むドメイン名を登録すると、 それが不正の目的で登録または使用されていると見なされ、 ドメイン名紛争処理方針(DRP)に基づく申し立てや裁判などにより登録したドメイン名を失う場合があることにご留意ください。

なお、JPドメイン名の登録については、 JPドメイン名のレジストリである JPRSから以下のような注意が喚起されています。

また、他ccTLDや.com/.net/.orgのようなgTLDのドメイン名登録においても、 多くの場合において同様の原則が適用されます。 詳しくは、当センターの以下URLもあわせてご参照ください。

以前は「一般トップレベルドメイン」と訳すこともありましたが、 「generic」は「general(形容詞)の派生語の一つとしてのgeneric (形容詞)」ではなく、 「genre(名詞)の形容詞形としてのgeneric(形容詞)」であるとの考えから、 現在では「分野別トップレベルドメイン」という訳語で統一しています。